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がん治療の発展は、
日本人の願いです

がんは、日本人の死因の
第１位です

日本と世界の死因順位（2017年）

日本と世界の死因順位（2017年）
  • がん＝悪性新生物
  • 厚生労働省「人口動態調査」、Our World in Dataのデータを基に東京海上アセットマネジメント作成
  • 上記は過去の情報であり、将来の動向等を示唆・保証するものではありません。

日本人の２人に１人が
生涯に一度、がんにかかると
いわれています

日本人の生涯がん罹患率

日本人の生涯がん罹患率
  • 2014年データに基づく生涯がん累積罹患リスク（生涯でがんと診断される確率）
  • 国立がん研究センターがん情報サービス「がん登録・統計」
  • 上記は過去の情報であり、将来の動向等を示唆・保証するものではありません。

「がんを治したい」
この願いを
かなえるために挑戦する
企業を応援します

がん治療分野の
将来性と投資機会

イノベーションにより、がん治療領域の
裾野が拡大

遺伝子治療に代表されるイノベーションの進展により、がん治療に欠かせない領域が拡大しています。

イノベーション1 診断・検査

がんの判定や、薬の効果を診断・検査

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診断・検査手法の
進歩でがんの
早期発見が可能に
血液1滴からがんを発見

血液１滴で、様々ながんを特定できる診断装置やサービスが登場
ステージゼロと呼ばれる、内視鏡で切除できる早期がんの検出も可能に

血液1滴からがんを発見
AIによる画像解析で
がんを早期発見

人の目では判別が難しい小さな病変の発見や、
がんの見落としを防ぐ効果が期待される

AIによる画像解析でがんを早期発見
  • 写真はイメージです。
  • 上記は一例であり、すべてを示すものではありません。

イノベーション2 プロファイリング

遺伝子解析により、一人一人に最適な治療法を探る

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遺伝子解析技術の
劇的な進化で
「個別化治療」が進展

遺伝子解析コストの推移（2001年9月～2019年2月）

遺伝子解析コストの推移（2001年9月～2019年2月）
  • 2001年9月～2003年3月までは半年ベース（3、9月末）、以降は四半期ベース
    （2003年10月～2017年7月までは1、4、7、10月末、2017年8月以降は2、5、8、11月末）
    円ベースの金額は、各時点末の米ドル・円為替レートで円換算
  • 米国国立ヒトゲノム研究所、ブルームバーグ
  • 写真はイメージです。
  • 上記は一例であり、すべてを示すものではありません。

イノベーション3 医療技術

体の負担が少ない手術

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医療技術も大きく進歩。
日本でも保険適用が進む
手術支援ロボット

技量の均一化が可能
傷口が小さく、出血の少ない手術で患者の負担が減少

手術支援ロボット
  • 写真はイメージです。
  • 上記は一例であり、すべてを示すものではありません。

イノベーション4医薬品

副作用の少ない、一人一人に合った医薬品

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開発中のがん新薬は
1,100種※を超える
副作用の少ない、一人一人に合った医薬品
がん細胞を狙い撃ち

副作用の少ない、一人一人に合った医薬品

  • 出所：Pharmaceutical Research and Manufacturers of America
  • 写真はイメージです。
  • 上記は一例であり、すべてを示すものではありません。

有望な新薬の開発で
株価が大きく
上昇する企業

近年、主に大手製薬会社による、有望ながん治療薬などを持つ企業の買収が相次いでいます。こうした企業の中には、買収発表後に株価が大きく上昇したケースもあります。

ロクソ・オンコロジー

がん細胞を狙い撃ちする分子標的薬の一種「キナーゼ阻害薬」を開発。
2019年1月、米大手医薬品企業イーライ・リリーが買収を発表。

【事例】ロクソ・オンコロジー

  • ASCO：アメリカ臨床腫瘍学会
  • FDA：米食品医薬品局
  • ブルームバーグ、各種報道を基に東京海上アセットマネジメント作成
  • 上記は一例であり、すべてを示すものではありません。
  • 上記は個別銘柄への投資を推奨するものではなく、当ファンドへの組み入れを保証するものではありません。
  • 上記は過去の情報であり、将来の動向等を示唆・保証するものではありません。

『東京海上・がんと
たたかう投信』のご紹介

運用チーム

臨床試験結果の予想など、高い専門性が求められる医療分野において強みを発揮します。

  • Rudi Van den Eynde
    Rudi Van den Eynde
    チームヘッド
    兼ファンドマネジャー
    学士（医学）
  • Servaas Michielssens
    Servaas Michielssens
    副ファンドマネジャー
    兼シニアアナリスト
    博士（理学）
  • Malgorzata Kluba
    Malgorzata Kluba
    シニアアナリスト
    博士（バイオ化学・
    バイオテクノロジー）
運用メンバーが語る
銘柄選びのポイント

ファンドの主なリスク

詳細は投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
  • 投資する有価証券等の値動きにより基準価額は変動します。したがって、投資元本は保証されているものではなく、投資元本を割り込むことがあります。
  • 運用による損益は、全て投資者に帰属します。
  • 投資信託は預貯金や保険と異なります。
  • ファンドへの投資には主に以下のリスクが想定されます。
価格変動リスク 株価は、政治・経済情勢、発行企業の業績・財務状況、市場の需給等を反映して変動します。株価は、短期的または長期的に大きく下落することがあります（発行企業が経営不安、倒産等に陥った場合には、投資資金が回収できなくなることもあります。）。組入銘柄の株価が下落した場合には、基準価額が下落する要因となります。
特定のテーマへの
集中投資リスク		 ファンドは、がん関連企業の株式に集中的に投資するため、幅広い業種・銘柄に分散投資を行うファンドと比較して、基準価額の変動が大きくなる可能性があります。
為替変動リスク 外貨建資産の円換算価値は、資産自体の価格変動の他、当該外貨の円に対する為替レートの変動の影響を受けます。為替レートは、各国・地域の金利動向、政治・経済情勢、為替市場の需給その他の要因により大幅に変動することがあります。組入外貨建資産について、当該外貨の為替レートが円高方向にすすんだ場合には、基準価額が下落する要因となります。
なお、「為替ヘッジあり」は原則として為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図りますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではありません。また、円金利がヘッジ対象通貨建ての金利より低い場合、これらの金利差相当分のヘッジコストがかかります。ただし、為替市場における需給の影響等によっては、金利差相当分以上のヘッジコストがかかる場合があります。
カントリーリスク 投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化等により市場に混乱が生じた場合、または取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が予想以上に下落したり、投資方針に沿った運用が困難となることがあります。
また、投資対象国・地域には新興国が含まれています。新興国を取巻く社会的・経済的環境は不透明な場合もあり、金融危機、デフォルト（債務不履行）、重大な政策変更や様々な規制の新たな導入等による投資環境の変化が、先進国への投資に比べてより大きなリスク要因となることがあります。
さらに、新興国においては市場規模が小さく流動性が低い場合があり、そのため組入資産の価格変動が大きくなることがあります。
流動性リスク 受益者から解約申込があった場合、組入資産を売却することで解約資金の手当てを行うことがあります。その際、組入資産の市場における流動性が低いときには直前の市場価格よりも大幅に安い価格で売却せざるを得ないことがあります。この場合、基準価額が下落する要因となります。

基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

ファンドの費用

詳細は投資信託説明書（交付目論見書）をご覧ください。
  • 投資者が直接的に負担する費用（購入時・換金時）
購入時手数料 購入価額に3.24％ ※（税抜3％）の率を乗じて得た額を上限として販売会社が個別に定める額とします。
※消費税率が10％となった場合は、3.3％となります。
換金手数料 ありません。
信託財産留保額 ありません。
  • 投資者が信託財産で間接的に負担する費用（保有時）
運用管理費用
（信託報酬）		 ファンドが投資対象とする投資信託証券の信託報酬を加えた実質的な信託報酬率は、信託財産の純資産総額に対し、年率1.8556％程度 ※１（税込）（注）となります。
ファンドの信託報酬率 ：年率1.1556％ ※２（税抜1.07％）
投資対象とする外国投資証券の信託報酬率：年率0.7％

  • 消費税率が10％となった場合は、年率1.877％程度となります。
  • 消費税率が10％となった場合は、年率1.177％となります。
  • ファンドが投資対象とする投資信託証券の信託報酬を加味して、投資者の皆様が実質的に負担する信託報酬率について算出したものです。
その他の費用・
手数料		 以下の費用・手数料等がファンドから支払われます。

  • 監査法人に支払うファンドの監査にかかる費用
ファンドの純資産総額に年率0.0108％ ※１（税込）をかけた額（上限年97.2万円 ※2）を日々計上し、毎計算期間の最初の6ヵ月終了日および毎計算期末または信託終了の時にファンドから支払われます。
  • 消費税率が10％となった場合は、年率0.011％となります。
  • 消費税率が10％となった場合は、上限年99万円となります。
  • 組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料
  • 資産を外国で保管する場合にかかる費用
  • 信託事務等にかかる諸費用
  • 投資対象とする外国投資証券における諸費用および税金等
  • 監査にかかる費用を除く上記の費用・手数料等は、取引等により変動するため、事前に料率、上限額等を表示することができません。
  • 上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、事前に表示することができません。

一般的な留意事項など

一般的な留意事項
  • 当サイトは、東京海上アセットマネジメントが作成したサイトであり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。お申込みに当たっては必ず投資信託説明書（交付目論見書）をご覧の上、ご自身でご判断ください。投資信託説明書（交付目論見書）は販売会社までご請求ください。
  • 当サイトの内容は作成時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
  • 当サイトは信頼できると考えられる情報に基づき作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。当サイトに掲載された図表等の内容は、将来の運用成果や市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。
  • 投資信託は、値動きのある証券等（外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります）に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではありません。
  • 投資信託は金融機関の預金とは異なり元本が保証されているものではありません。委託会社の運用指図によって信託財産に生じた利益および損失は、全て投資家に帰属します。
  • 投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリング・オフ）の適用はありません。
  • 投資信託は、預金および保険契約ではありません。また、預金保険や保険契約者保護機構の対象ではありません。
  • 登録金融機関から購入した投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。
東京海上アセットマネジメント

商号等：東京海上アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者　関東財務局長（金商）第361号
加入協会：一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会