今話題のメタバースとは？ 株式投資の注目銘柄は？

「メタバース」という言葉をご存知でしょうか。メタバースは旧Facebookが「Meta Platforms」と社名変更したことも相まって、世界中から注目を集める株式投資のテーマでもあります。今回はメタバースの意味や内容、メタバース関連の注目銘柄などをまとめました。

メタバースとは、コンピュータ上に構築された仮想的な空間、またはサービスのこと
「メタバースの関連市場は100兆円規模へ拡大する」との見方も
日本株では、任天堂、グリー、シーズメン、ソニーなどが注目を集める

メタバースって何？

最近「メタバース」という言葉を見かける機会が増えてきました。3月25日に「Virtual AKIBA World」という東京・秋葉原を模したバーチャル空間がオープンしたり、プロ野球の広島東洋カープの試合観戦やファンの交流ができる場をオンラインで提供したりと、メタバースに関連する新しいサービスが続々と現れています。

そもそも、この「メタバース」とはいったい何者なのでしょうか？

メタバースとは、コンピュータ上に構築された仮想的な空間、またはサービスのことです。2021年10月にFacebook社が「Meta Platforms」へ社名を変更したことにより、よりメタバースに興味・関心が集まるようになりました。

メタバース（Metaverse）という言葉は、超越という意味をもつ「メタ（meta）」と宇宙という意味の「ユニバース（universe）」から作られた造語です。メタバースには仮想空間上でアバターとして行動できる仮想現実（VR：Virtual Reality）、実在する風景にバーチャルの視覚情報を重ねて表示する拡張現実（AR：Augmented Reality）などの技術が活用されています。

従来のサービスでは、アバターを活用して交流できる環境・目的は限定的なものでした。最も分かりやすいのはゲームでしょう。ゲームではユーザー同士がメッセージを交わしたり、アイテムを交換したりできますが、それらは非常に限られた機能といえます。しかし、メタバースはユーザーのさまざまな意向に沿った非常に自由度の高いプラットフォームとして注目されているのです。

今後の伸びが大いに期待できる市場

そんなメタバースをビジネスに活用することで、さまざまなメリット・利点があります。

主なメリットとして、仮想空間上でコミュニケーションが取れること、非現実的・非日常的な状況・体験を共有できること、メタバース上で新しい経済圏が作り出されることなどが挙げられます。

カナダのエマージェン・リサーチ社の予想では、「メタバースの関連市場は100兆円規模へ拡大する」との見方もあります。企業が莫大な資金を投資して、新規参入しているケースも見られるようになりました。

株式投資の注目銘柄

株式投資におけるメタバース関連の銘柄も非常に注目されています。先述した通り、Facebookの社名変更によってメタバースへの興味・関心が急速に高まっているのです。国内の関連銘柄の中では、任天堂、グリー、シーズメン、ソニーなどが注目されています。

Meta社はSNS事業がメインですが、2021年10月に開催された第3四半期の決算説明会では、メタバース関連の戦略投資が2021年だけで100億ドルに上ると説明しました。ヨーロッパでは、メタバースに関連した人材を今後5年間で1万人雇用するという方針もあります。

下は、Meta社の株価チャート（2018年～、月足）です。

直近の株価が暴落しているのは、AppleがApp Storeに掲載されるアプリに対してトラッキングの透明性に関するルールを導入した影響により、SNS（Facebook）の広告収入が減少したことが要因のひとつです。今後SNSがどうなるか分かりませんが、メタバース事業がしっかり収益化できるようになれば、さらなる成長が見込まれます。

日本株では、任天堂のゲーム「あつまれどうぶつの森」が広い意味でのメタバースとして注目されています。

ゲーム関連では、ソニーが2020年7月に米エピック・ゲームスに約268億円の出資をすると発表しています。エピック・ゲームスのバトルロイヤルゲームである「フォートナイト」には、くつろぐための「パーティーロイヤル」というモードがあり、アーティストのライブやパフォーマンスが行われることがあります。

グリーは、100％子会社である「RELITY（リアリティ）」を中心にメタバース事業への参入を発表し、今後2〜3年で100億円の投資をする方針を打ち出しています。他にも、メタバースでのファッション事業に進出しているシーズメンなどをはじめ、多くの注目銘柄があります。

メタバースはまだまだ未成熟の市場ですが、今後数年で急成長していく可能性もありそうです。いち早く関連知識を身に付けるとともに、情報を積極的に取り入れ、市場拡大のチャンスを掴むのも一案です。