メリットいっぱいのiDeCo、いざ始めようと思っても何から始めたらいいか分からない人のために、iDeCoをスムーズに始める手順をまとめました。加入資格の確認から具体的な手続きまで、これを読めば流れが分かります。今すぐ確認してみましょう!
- まずは加入資格があるかを確認。iDeCo公式サイトでチェックしよう
- 金融機関選びでは、商品、サービス、手数料の3つが特に重要なポイント
- 申込書類を取り寄せ記入。口座開設ができたら運用商品を選び、掛金を決める
ステップ1 まずは加入資格があるかを確認
iDeCoの加入資格は、20歳以上60歳未満であること、国民年金保険料を払っていること、日本に居住していることなどで、現役世代であればほとんどの人が加入できます。
iDeCo公式サイトでは自分に加入資格があるかを簡単に確認でき、数分で完了します。初めての人はまず診断から始めましょう。
ステップ2 iDeCo口座を開設する金融機関を選ぶ
iDeCoの加入資格があるとわかったら、次はiDeCo口座を開設する金融機関を検討します。非常に多くの金融機関がiDeCo口座を提供しており、金融機関を選ぶ基準もさまざまです。今回は、その中でも特に重要なポイント3つに絞って解説します。
①魅力的な商品はあるか
iDeCo対応商品のラインアップは、金融機関によって異なります。運用したい商品が決まっているなら、その商品の取扱いがあるかを確認しましょう。
投資信託では、まずは「インデックス型」の商品に注目するといいでしょう。インデックス型は目標とする株価などの指標と近い価格変動を目指すことから、相対的に手数料が低く、長期投資に向いています。こうしたインデックス型の商品が充実しているかどうかが決め手のひとつになるでしょう。
②サービスは充実しているか
iDeCoは老後資金のための制度であり、基本的には60歳になるまでの長い付き合いになります。口座開設のサポートや運用中の問い合わせ対応、役立つ情報提供があるかなど、総合的に判断しましょう。資産運用するのが初めてで、とにかく丁寧に教えてもらいたいという人もいると思います。そうした方は、窓口を持ち、口座開設からサポートしてくれる金融機関を選ぶのもアリでしょう。
③手数料はどうか
iDeCoでは、口座管理手数料が毎月かかります。どの金融機関でもベースとして毎月171円(事務委託先金融機関へ66円、国民基金連合会へ105円)が必要です。また、これにプラスして独自で手数料を徴収している金融機関もありますので、手数料がいくらかを必ず確認しておきましょう。少しでも手数料を安くするのが、運用益を大きくする近道です。
ステップ3 申込書類を取り寄せ記入
口座開設する金融機関を決めたら、申込書を取り寄せます。金融機関によっては加入手続きをオンラインで済ませられることもあります。
厚生年金に加入している会社員や公務員は、勤務先の担当者に「事業主の証明書」を記入してもらう必要があります。
ステップ4 運用商品を選び、掛金を決める
iDeCoで運用できる商品は元本が確約されている元本確保商品(定期預金、保険)と、元本を下回る可能性のある投資信託に大別されます。元本確保商品は運用益が非課税になるiDeCoのメリットを十分に活用できないため、投資信託を選ぶ人が多いでしょう。元本確保でないとどうしても不安、少しもリスクを取りたくないという人は定期預金や保険を選ぶことも可能です。
掛金の上限額は職業により異なり、月額1.2万円から6.8万円の間のいずれかになります。月々5,000円から拠出が可能ですが、原則60歳まで受け取りができないお金となるため、無理のない金額で掛金を設定しましょう。
分からないことがあれば専門家に相談を
iDeCoを始めるにあたり、どの金融機関にするか、毎月の掛金や運用商品をどうするかなど選ぶことがたくさんあり困ってしまうかもしれません。わからないことがあれば、間違えた選択をしてしまう前にまずはお金のプロに相談しましょう。