2023年に、東京証券取引所は上場企業（プライム市場、スタンダード市場）に対して、PBR（株価純資産倍率）への対処を要請しました。その結果、自社株買いや配当を増やす企業が増えてきました。これに伴い、株式の配当収益に関心を持たれる投資家の方も増加傾向です。
この記事では、高配当株式で構成された日本と米国の3つの指数について見ていきます。

  • TOPIX高配当40指数は成熟した業種の、比較的社歴の古い企業が多い
  • 日経平均高配当50指数は、中型株や小型株も対象としている
  • S&P500配当貴族指数は「25年以上連続増配」など採用の条件が厳しい

日本の高配当株式を対象にした代表的な指数

日本の高配当株式を対象にした代表的な指数には、以下の2つがあります。

  • TOPIX高配当40指数
  • 日経平均高配当株50指数

TOPIX高配当40指数とは

「TOPIX高配当40指数」は、TOPIX100の構成銘柄から直近の実績配当利回りが相対的に高い40銘柄を選んで構成された指数です。
TOPIX100は、TOPIX（東証株価指数）の採用銘柄の中で、時価総額と売買代金（流動性）が特に高い上位100銘柄で構成された指数です。

2024年6月21日時点のTOPIX高配当40指数の構成銘柄を見ますと、成熟した業種の、比較的社歴の古い企業が多いのがわかります。
たとえば自動車では、トヨタ自動車、本田技研工業、日産自動車、SUBARU。銀行では、三菱UFJフィナンシャル・グループ、三井住友フィナンシャルグループ、みずほフィナンシャルグループの3メガバンク。商社では、三菱商事、三井物産などの5大商社。情報・通信では、NTT、KDDI、ソフトバンク。それ以外では、JT（日本たばこ産業）や日本郵船などが採用されています。

（参考資料：JPX総研「TOPIX高配当40指数」の定期選定(2024年6月28日実施）結果及び構成銘柄一覧PDF）

TOPIX高配当40指数の定期的な銘柄入れ替えは、毎年1回（6月最終営業日）に実施されます。
基準日は2017年8月25日で、基準値1,000からスタートし、2024年7月4日に2.111.18を付け、現在（2024年8月9日）は1,800前後で推移しています。

（出所：JPX（日本証券所グループ）株価指数ヒストリカルグラフ －TOPIX高配当40指数－）

日産自動車
6月末の銘柄入れ替えでは、日産自動車など3銘柄がTOPIX高配当40指数に追加された
Macky Albor / Shutterstock.com

日経平均高配当50指数とは

「日経平均高配当50指数」は、日経平均株価に採用されている225銘柄の中から、配当利回りの高い50銘柄から構成される配当利回りウェート方式の指数です。ウェートの決定は、売買代金（流動性）を加味して行われます。

上記のTOPIX 高配当40が大型株100銘柄の中から銘柄構成を選ぶのに対して、日経平均高配当50指数は中型株（時価総額101～500位）、小型株（時価総額501位～）からも銘柄を選びます。

2024年7月のファクトシートを確認しますと、大型株22銘柄、中型株27銘柄、小型株1銘柄の合計50銘柄で構成されています。そのため、構成銘柄はTOPIX高配当40と大きく異なります。
また、日経平均プロフィルで銘柄を確認（2024年8月14日現在）しますと、中型株の銘柄としては、建設で長谷工コーポレーション、電気機器でセイコーエプソン、カシオ計算機、海運で商船三井などが採用されています。

日経平均高配当50指数の定期的な銘柄入れ替えは、毎年1回、6月になります。
基準日は、2001年12月28日に10,000ポイントになりますが、指数の公表開始日は2017年1月10日になっています。現在（2024年8月9日）は、63,824.09ポイントです。

（出所：日経平均プロファイル 日経平均高配当50指数）

米国の高配当株式を対象にした代表的な指数

米国の高配当株式を対象にした代表的な指数としては、「S&P500配当貴族指数」があります。
S&P500配当貴族指数に採用されるには、以下の条件をクリアすることが必要です。

  • S&P500の構成銘柄
  • 25年以上連続増配していること
  • 時価総額が30億米ドル以上
  • 1日当たりの平均売買額が500万米ドル以上

S&P500配当貴族指数は、TOPIX高配当40指数や日経平均高配当50指数に比べ条件が厳しいことがわかります。

また、「25年以上連続増配していること」という条件があるので、S＆P500の業種内訳とかなり異なった比率になります。S&P500指数の上位3業種は、情報技術が31.4％、金融が13.1％、ヘルスケアが11.9％に対して、S＆P500配当貴族の上位3業種は、資本財・サービスが23.4％、生活必需品が23.3％、素材が12.1％になり、情報技術は3.0％にとどまります（2024年7月31日時点）。

（出所：S&Pダウ・ジョーンズ・インデックスLLC）

まとめ

今回見てきました、3つの指数（TOPIX高配当40、日経平均高配当50指数、S&P500配当貴族）とも連動するETF（上場投資信託）や株式投資信託があります。

最新の構成銘柄については、各指数のホームページなどで確認することができますので、配当利回りの高い個別銘柄を選ぶ際の参考になることでしょう。