そろそろ夏休みの計画を立て始めている人も多いでしょう。夏休みは、普段あまり自動車を運転しない人でも、長距離運転する機会が増えるものです。そうなると、不安なのは自動車事故です。自身が被害者となるもらい事故のほかにも、物損や人身事故など自身が加害者となるケースも考えられます。そんな場合にかかる費用を補償する自動車保険について、その概要を見ていきましょう。
- 自動車保険には「自賠責保険」と「任意保険」の大きく2種類がある
- 任意保険は、運転する人の年齢や事故の有無、車両などによって保険料が変わる
- あまり車に乗らない人には、走行距離に応じて保険料が変わる保険という選択肢も
義務と任意、2種類ある自動車保険
自動車保険には2種類の保険があります。加入が義務付けられている「自賠責保険」と、その補償へ上乗せする形で備えたい人が入る「任意保険」です。
自賠責保険の補償内容については、こちらの記事でも詳しく解説をしている通り、補償内容・保険料いずれも保険会社に関係なく共通となっています。保険料は車種によって変わり、以下が一例です。
36カ月 | 24カ月 | 12カ月 | |
---|---|---|---|
自家用自動車 | 23,690円 | 17,650円 | 11,500円 |
軽自動車 | 23,520円 | 17,540円 | 11,440円 |
事故の有無などで保険料が変動する任意保険の特徴
任意保険は、他人にケガをさせてしまった場合の対人賠償責任補償、車など他人のモノを壊してしまった場合の対物賠償責任補償が基本的な補償です。
加えて、対象車に乗っていたときのケガを補償する搭乗者傷害補償や、車全般に乗っていたときのケガを補償する人身傷害補償が用意されています。また、事故で車両に損害が起きた場合に修理費用を補償する車両補償もあります。
任意保険の特徴的な仕組みとして、対象車の運転をする人の年齢を一定に限定する「運転者年齢条件」や事故の有無により保険料の割引または割増がされる「等級別料率制度」、車両種類によって保険料の割引または割増がされる「型式別料率クラス」があります。
運転者年齢条件は、その車を運転する運転者の年齢を限定する特約です。年齢不問・21歳以上・26歳以上・35歳以上などに区分されており、年齢条件を高くするほど保険料が割安になります。その年齢条件に当てはまらない人は任意保険の補償を受けられませんので、その車を運転する人の中で一番若い人の年齢に合わせる必要があります。
等級別料率制度は、保険期間中に事故があったかどうかによって契約者の等級が変動し、それに合わせて保険料の割引や割増がされるものです。一般的には1~20等級までに分かれており、1年間無事故であれば等級が1つ上がり、事故が起きると等級が3つ下がります。割引率・割増率は保険会社によって異なりますが、それまで無事故か事故有りかによって、同じ等級でも割引率に差が出ることがあります。
型式別料率クラスは、自動車の車種ごとの性能などから判定したリスクをクラス別に設定したものです。損害保険料率算出機構が車種などの事故実績から算出し、それを各保険会社が保険料設定に適用しています。クラスは自家用普通乗用車・自家用小型乗用車・自家用軽四輪乗用車に適用され、普通乗用車と小型乗用車は17クラス、軽四輪乗用車は3クラス(2025年からは7クラス)に分かれており、そのクラスが高いほど保険料も割高になっていきます。
「事故」は交通事故だけでなく盗難なども含むため、例えば高級なスポーツカーなどは盗難の被害に合うリスクがコンパクトカーなど一般的な車両よりも高いため、クラスも高くなっていきます。
保険会社 | 商品名 | 概要 |
---|---|---|
ソニー損保 | 自動車保険 安全運転で キャッシュバックプラン |
専用アプリで診断された運転スコアにより、 安全運転と判断されたらキャッシュバックを 受けられる |
イーデザイン 損保 |
&e(アンディー) | センサーで事故の衝撃を検知し、アプリから 1タップで保険会社へ事故連絡ができる |
セゾン自動車 火災保険 |
おとなの自動車保険 | 保険料が1歳刻みで設定されているため、 事故率の低い年代は保険料が割安になる |
自動車の利用頻度に関わらず保険の検討を
自動車の利用頻度がそう高くない人の場合、自動車の任意保険にお金をかけるのがもったいなく感じるかもしれません。しかし、自賠責保険の補償範囲を超えた損害を発生させてしまうことや、自賠責保険で補償されない種類の事故もあります。そうしたケースでは大きな費用がかかる可能性がありますので、保険で備えることで負担の軽減が期待されます。
走行距離に応じて保険料が変動するタイプの保険もありますので、車にあまり乗らないのであればその中から検討してみるのも良いでしょう。任意保険へ加入することで、ロードサービスを利用できるなどのメリットもありますので、事故も含めたもしもに備えるためにも検討してみてください。