がんなどの三大疾病になったら以後の保険料はいりません、といったフレーズを耳にしたことはありませんか? 生命保険や医療保険の中には、ある条件を満たした場合に保険料支払いが免除される「保険料払込免除特約」が用意されているものもあります。付加すべきか検討してみましょう。

  • 一定の条件を満たした場合に保険料の払い込みが免除される保険料払込免除特約
  • 病気やケガの療養中の収入減に備えたい人は付加を検討したい
  • 加入を検討する場合は、付加した場合でも月々の保険料を支払えるかどうか確認する

保険料払込免除特約とは?

保険料払込免除特約とは、特定の病気や障害状態になった場合、以降の保険料支払いが不要になるものです。この仕組みはP免と呼ばれることもあり、生命保険や医療保険、がん保険、介護保険など、様々な種類の保険に用意されています。

自分で付けるかどうかを選択できる特約になっていることが多いですが、主契約の中に最初からこの仕組みが含まれているものもあります。

保険料の免除は一生涯あるいは保険期間満了まで継続されます。また、保険料が免除された場合でも、基本的に保障内容は変更されずにそのまま継続されます。

保険料払込が免除される条件は保険会社、保険商品によって異なります。一例として、下記のようなものが挙げられます。

【保険種類による保険料払込免除条件の一例】

  • 生命保険…所定の障害状態になった場合
  • 医療保険…三大疾病と診断され、その治療を目的として入院した場合
  • がん保険…免責期間以降に悪性新生物(がん)と診断された場合
  • 介護保険…所定の高度障害状態や公的介護保険の要介護状態に該当した場合

……など

※上記と条件が異なる商品や、保険料払込免除の仕組みが用意されていない商品もあります。詳細は必ず、保険会社のサイトや約款をご確認ください。

保険料払込免除特約はつけた方がいいの?

では、保険料払込免除特約はつけた方がいいものなのでしょうか?

ポイントは色々ありますが、療養中の収入減少については、特に考えておきたいことです。

例えば、がんに罹患した場合。ライフネット生命の「がん経験者へのアンケート調査2020」 によると、がん罹患前の収入と罹患後の収入を比べると、平均で22%下がったとされています。収入減少の理由としては「休職(45%)」「業務量のセーブ(30%)」「退職(26%)」などが理由に挙げられており、がん罹患前と同じように働くのが難しいことも影響しているようです。

企業にお勤めの方であれば、会社の福利厚生制度を利用することで、療養中の収入減少を補うこともできるかもしれません。しかし、そうした制度が用意されていない場合や、フリーランス・個人事業主などの方ですと、罹患前と同程度の収入を得るのが難しい可能性もあります。

そうすると保険料の支払いを今まで通りできなくなってしまう、なんてケースも発生するかもしれません。そんな時に、保険料払込免除特約をつけておくことで、保険料支払いが難しくなっても保障を継続できて、療養が長引いた時にも安心かもしれません。

ただし、一般的に特約を追加すると、その分保険料も上乗せされることになります。まずは特約をつけた時とつけなかった時の保険料を比較して、月々の支払いに問題がないかを確認しておきましょう。保険料も問題なく支払えそうで、上記のようなケースに備えたいのであれば、保険料払込免除特約をつけることを検討しても良いでしょう。

比較検討する女性保険料払込免除特約を付加しても月々の保険料支払いに問題ないかどうか事前に確認しよう

「三大疾病」が条件の場合はその中身を要チェック!

さらに注意をしたいのが、「三大疾病と診断された」場合に免除になる、という内容の時です。

三大疾病は一般的に「がん・心疾患・脳血管疾患」を指しますが、保険料払込免除の条件で挙げられている場合は「がん・急性心筋梗塞・脳卒中」と、範囲が限定されている場合もあります。「三大疾病」「特定疾病」という書かれ方がされている場合は、その病気の範囲をあらかじめ確認しておくことをおすすめします。

病気やケガに備えるため、こうした特約をつけるかどうかも含めて、保険の検討は健康なうちにしておくのが大切です。また、公的な制度や会社の福利厚生などでもらえるお金の種類を調べ、把握しておければ、ご自身やご家族のもしもの時に慌てないで済みそうですね。

入りっぱなしの医療保険、どうやって見直す?

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