持ち家か賃貸のどちらがより良いかについては、ライフスタイルや人生観によっても異なるため、一概には判断できません。そこで本記事では「老後」の負担を含めた場合、どちらが有利になるのか考えてみました。「老後に住宅のことで苦労したくない」と考えている人は、自分にとってどちらが最適なのか考えてみましょう。

  • 持ち家のメリットは資産になること。引越しのしやすさでは賃貸が有利
  • 住宅ローンの負担が重い持ち家と、一生家賃を払い続ける賃貸
  • 老後のことを考えると、やはり持ち家のほうがやや有利

永遠のテーマ、持ち家vs賃貸。それぞれのメリットは?

持ち家と賃貸には、それぞれのメリットがあります。境遇や考え方、ライフスタイルなどによっても、メリットとして感じるものが異なるため、自分の場合はどうなのか考えてみましょう。

持ち家のメリットは何よりも「自分の資産になる」ことです。賃貸住宅の場合、いくら家賃を支払い続けても自分の資産にはなりません。しかし持ち家であれば自分名義の資産となります。特に一戸建ての場合には基本的に土地と建物が資産になります。土地は年月が経過しても一定の資産価値を保つと考えられます。

水への投資 世界的に不可欠な資源への投資機会 BNPパリバ・アセットマネジメント

また、リフォームや改築を自由にできるため、自分好みにできることも、家を持つ一番の楽しみかもしれません。マンションも構造に影響のない部分であれば、後から間取りを変更することが可能です。住宅ローンの支払いが完了すれば、住宅を別の借入の担保にできますし、子どもに資産として残すこともできます

さらに、住宅ローン完済後は、経済的負担が軽くなります。とはいえ、固定資産税は必要ですし、マンションの場合は、管理費や駐車場代などが引き続き必要になる場合も多いでしょう。しかし、賃貸よりは負担が少ないため、老後への安心感は大きいといえるかもしれません。

持ち家はリフォーム自由
持ち家はリフォームや改築が自由にできるのがメリット

一方、賃貸のメリットとしてまず挙げられるのが、「引っ越しのしやすさ」です。

持ち家の場合は、隣人とのトラブルがあっても、簡単には引っ越しできません。しかし、賃貸であれば、持ち家に比べてずっと転居への心理的なハードルは低いでしょう。将来的にずっと同じ場所に住まなくてもよいことを、気楽に感じる人は多いと思います。

また賃貸の場合、管理会社がメンテナンスをしてくれるのも大きなメリットです。借主に過失のない故障や破損であれば、オーナー側で修理費を負担してくれるため、急な出費の心配もありません。

持ち家vs賃貸、それぞれのデメリット

持ち家と賃貸、それぞれのデメリットについても確認しておきましょう。

持ち家の最大のデメリットは、相当の資産がない限りは、多額の住宅ローンを組むことになる点です。住宅ローンには長期間の返済義務があり、安易な転職はできなくなるでしょう。「住宅ローンに人生を縛られる」というのは言い過ぎかもしれませんが、自由気ままな人生を送るのは難しくなるでしょう。

また、隣人などとのトラブルや災害が発生した場合でも、気軽に引っ越しできない点もデメリットと言えるかもしれません。転勤や子どもの通学など、持ち家の場所がネックになる事態も想像しておく必要があるでしょう。

設備の故障などは全額自己負担です。よって、もしものトラブルに備えて、修理の費用を準備しておかなければなりません。

一方、賃貸のデメリットは、一生涯家賃の支払いが続くことです。70歳、80歳、90歳になっても、家賃の負担が変わることはありません。老後資金の計画を立てる際には、家賃も含めて考える必要があり、持ち家よりも負担が大きくなるケースもあるでしょう。

賃貸は一生家賃を払う
賃貸のデメリットは家賃の支払いが老後も続くこと

さらに、オーナーや保証会社の審査の都合により、年金収入のみになった場合は、新規契約できる物件が限られてきます。高齢になると「いつでも好きな場所に引っ越しできる」という、賃貸のメリットがなくなる可能性があることを肝に念じておきましょう。

老後のことを考えると持ち家のほうがやや有利?

何をメリットと感じるのかについては、個人の価値観の違いもあるため、持ち家と賃貸のどちらが良いかを断定することはできません。したがって「持ち家vs賃貸」論争に答えが出ることは今後もないでしょう。

ただし、老後という観点のみに絞れば、持ち家のほうが有利といえるのではないでしょうか。持ち家の場合、老後を迎えたときに住宅ローンの支払いが終わっていれば、家賃の支払いはなくなるため、精神的に安心できるからです。

一方、賃貸の場合は、生きている限り家賃の支払いが続きます。老後資金の準備が不十分な人は、長生きすればするほど生活に困窮するという事態にもなりかねません。高齢者は賃貸が借りにくいという現実も考慮に入れ、適切な判断が必要でしょう。

メルマガ会員募集中

ESG特集