「インフレのとき株はどうなるの?」「インフレの最中はどのような投資をすればいいのか」。このような疑問を抱いたことはありませんか? いつか日本にも来るかもしれないインフレ(物価の上昇)に備えて、株がインフレに強い理由や、個別株などの投資方法について解説していきます。

  • インフレ時に株価が上昇しやすいのは、会社の利益が増えるのが一因
  • インフレ対策として個別株は有力な選択肢になり得る
  • 株式投資をするならプロが運用してくれる投資信託という選択肢もアリ

株式がインフレに強いといわれる理由とは?

株式投資はインフレに強い投資先だといわれています。例えば、1980年代後半の日本のバブル経済時をみても、物価が上昇する1970年からバブル崩壊前の1988年までは、株価も同じく上昇しています。しかし、その後バブルが崩壊してデフレ経済になった時には、株価も低迷してしまいました。

このようにインフレと株価の間には強い相関関係がありそうです。ここでは、なぜ株価がインフレによって高くなりやすいかについて解説していきます。

インフレ時に株価が上昇しやすいのは、会社の利益が増えるからと考えられます。なぜ利益が増えるかというと、インフレによって商品やサービスの単価を上げられるからです。単価が上がれば、その分、利益も増えます。

一方、デフレの時は、モノの値段が下がるので、商品やサービスの単価も下落する傾向があります。単価が下がった分、利益は伸び悩みます。利益が減った分を数量でカバーするという考えもありますが、その分経費がかさむので、思ったほど利益は伸びません。

株式投資の方法 その1──個別株

株式がなぜインフレに強いのかについて先述しましたが、ここからは実際に株式投資をする方法を紹介していきます。

個別株に投資する

インフレ時の投資は個別株が有力な選択肢のひとつになります。個別株に投資するためには、証券会社に口座を開く必要があります。

しかし、個別株が自分の投資スタイルに合っているのかがわからないという方も多いのではないでしょうか。そこで、その判断材料として、個別株のメリット・デメリットを確認してみましょう。

個別株のメリット──自分で決められる

個別株に投資する最大のメリットとして、銘柄や株数、売買タイミングなどをすべて自分で決められるという点が挙げられます。後述する投資信託では、実際に購入する商品(投資信託)は選べますが、その中身である組み入れ銘柄は、実際に運用する投資信託の運用会社が選ぶ仕組みです。

一方、個別株は、投資家向けの広報(IR)や業績見通し、本やニュースなどさまざまな手段で企業を研究し、自分で納得のいく銘柄を取り引きできます。また、個別株投資の特徴として、人気のある銘柄が値上がりするとは限らず、誰も気に留めない地味な銘柄が大化けすることも少なくありません。そのような「自分だけの銘柄」を見つけたいという方にも、個別株はうってつけといえるかもしれません。

自分だけの銘柄を見つける
「自分だけの銘柄」を見つけられるのも個別株のメリット

個別株のデメリット──時間がかかる

個別株を選ぶデメリットの1つは、銘柄を選択する際に、時間という「コスト」がかかる点だといえるでしょう。個別株を選ぶときは、事前に調べておきたい情報が多くあります。事業内容に始まり、業績や歴史、業界の今後の展望などを、それぞれの会社ごとに調べたほうがいいでしょう。事前に調べることなく適当に銘柄を選んでしまうと、結局うまくいかない場合が多いものです。個別株投資をする際には、そうした点も考慮して取り引きしましょう。

株式投資の方法 その2──投資信託

投資信託も株式投資の方法のひとつです。投資信託とは、資産運用会社が投資家から集めたお金をまとめて、運用のプロが複数の株や債券などで運用する商品のことをいいます。投資信託は証券会社だけでなく、銀行や信用金庫などでも扱っています。

自分が投資信託を活用するべきかどうかの判断材料として、投資信託のメリット・デメリットを確認してみましょう。

投資信託のメリット──プロが運用してくれる

投資信託の一番のメリットは運用をプロに任せられる点でしょう。銘柄選択という時間的な「コスト」がかからないという点も重要なメリットです。先述した個別株投資の場合は、事業内容に始まり、業績や歴史、業界の今後の展望などをそれぞれの会社ごとに調べなければいけません。しかし、投資信託の場合は、運用のプロであるファンドマネージャーに銘柄選択を任せられるため、忙しい方でも手軽にプロと同じレベルの投資が可能になります。

プロが銘柄選択してくれる
プロが銘柄選択し、運用してくれる点が投資信託のメリット

投資信託のデメリット──運用コストがかかる

一方、投資信託のデメリットは、さまざまな運用コストがかかることです。個別株のコストは買うときと売るときにだけ発生しますが、投資信託は個別株と違って運用(個別株の売買)をプロに任せるため、投資家は売買時に加えて、保有中にも手数料を支払うことになります。

一般的に投資信託の費用には以下のようなものがあります。

  • 買付手数料(購入時手数料):投資信託の購入時に支払う費用
  • 運用管理費用(信託報酬):保有中に差し引かれる費用
  • 信託財産留保額:投資信託を売却する際に支払う費用

購入時手数料と信託財産留保額は無料の投資信託もありますが、信託報酬は原則としてすべての投資信託に設定されています。商品の種類によって、信託報酬のコストは年0.1%程度から3%以上までさまざまです。

投資信託を購入する際は、手数料の仕組みと費用を知っておくことがとても重要です。

資産形成のインフレ対策、まず検討すべきはこの3つ

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