医療保険に加入できないかも……どうすればいい？

民間の医療保険は、自分が加入したいと思ったタイミングで、必ず加入できるわけではありません。医療保険の加入時には、病歴や現在の健康状態などを告知する義務があり、希望しても加入できない場合や通常よりも割高の保険料を支払わないといけない場合もあります。今回は医療保険に加入できないケースとその時の対策について解説します。

医療保険は誰でも加入できるわけではなく、持病や職業で加入が制限される人もいる
加入が制限される場合は、引受基準緩和型の医療保険を検討したい
月々の保険料は割高になるが、既往症があっても生涯の医療保障を確保できる

本当に必要？民間の医療保険

日本の公的医療保険制度は非常に充実しており、収入が比較的多い人でも医療費の自己負担額は最大で3割までで済みます。また、自己負担額が大きくなり過ぎないようにする仕組みとして、高額療養費制度も整備されています。そのため、民間の医療保険は、必ず加入すべきものというわけではありません。民間の医療保険には加入せず、医療費は公的な制度と貯蓄で賄うという考え方も十分に合理的だと思います。

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とはいえ、入院する際、もし個室を希望するなら差額ベッド代が自己負担額として発生します。また公的な医療保険制度が適用されない最先端の治療もあります。高額療養費制度があったとしても、治療そのものが長引けばその分、収入も蓄えも減っていく可能性もあります。安心して治療に専念するためにも、医療保険を検討したいものです。

これまで医療保険は、入院日数に応じて保険金が払われるものが主流でしたが、入院の短期化などの影響で、入院日数にかかわらずまとまった金額が一時金として支払われるタイプの医療保険が昨今の主流です。さらにガンなど特有の疾病に対処するもの、女性疾患に対処するものなど、各社が工夫を凝らした商品を発売し、民間の医療保険市場はまさに百花繚乱の様相を呈しています。

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医療保険に加入できない人はどんな人？

医療保険へ加入する際には、健康状態や職業を告知する必要があります。その内容によっては、医療保険の加入を断られたり、制限が発生したりする場合もありえます。どのような方が医療保険に加入できないのでしょうか。

まず問題になるのは、持病などで健康状態が良くない方です。頻繁に入院するような重い持病を持っている方は、医療保険に加入できない可能性が高いでしょう。ただし持病があっても、必ず医療保険に加入できないわけではありません。保険会社によっても加入条件は異なりますので、事前に加入条件を確認しておきましょう。

また、加入制限を受ける可能性のある職業としては、スタントマンやテストパイロット、爆破作業者など著しく身体の危険が伴う職種や、保険会社によっては警察官や消防士、自衛隊員なども審査において加入を制限される可能性があります。加入制限を受ける職業については、保険会社や保険種類による違いもあるため、加入を希望する保険会社に確認する必要があります。

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引受基準緩和型という選択肢

病歴や健康上の問題などで、医療保険への加入が難しい方でも加入できるものが、引受基準緩和型の医療保険です。引受基準緩和型の医療保険は、健康面や職業面の審査基準が、通常の医療保険よりも緩和されています。そのため、過去に病気をした方や持病がある方、危険な職業に就いている方でも、加入しやすい点が特徴です。

しかし、引受基準緩和型の医療保険は、通常の医療保険よりも毎月の保険料が高く設定されているため、その分保険料の負担が割高になります。また加入後一定期間は、給付金が減額される商品もあるようです。

引受基準緩和型の医療保険は、こうした一定の制約があることは理解して契約しましょう。