投資や資産運用について知りたいときに、今までであれば本や雑誌、インターネットの情報サイトや動画を使って調べるところですが、調べ物の新しい選択肢として急浮上してきたのが、「ChatGPT」に代表される対話型AIです。ChatGPTに、2024年に制度が変わるNISAについて聞いてみたら、驚くべき回答が返ってきました。
- 世界を驚かせたChatGPT。対話型AIは投資テーマとしても注目されそう
- ChatGPTが答えた謎ワード「ベンチャーNISA」「ESG投資NISA」
- 「Bing」の対話型AIは、新NISAについてほぼ完璧な回答を返した
世界を変える新技術「対話型AI」
「対話型AI」が話題沸騰中です。アメリカのベンチャー企業であるOpenAIが開発し、2022年11月に公開した「ChatGPT」の登場は、世界をおおいに驚かせました。
対話型AIの利用者は、チャットツールで友達に語りかけるように、AIに質問を投げかけます。すると、AIはまるで友達がその質問に答えてくれるかのように、日本語として自然な言葉で、回答を返してくれるという仕組みです。
ChatGPT(無料版、2023年3月30日時点。以下同じ)に「対話型AIはどのようなAIなのか」という質問をしたところ、以下のような回答でした。
対話型AIは、人間との自然な対話を行うことができるAIの一種です。一般的に、テキスト、音声、画像などの入力に対して、自然言語処理、音声認識、画像認識などの技術を用いて応答を返します。
対話型AIは、カスタマーサポート、自動応答、情報収集、コミュニケーションの自動化など、様々な分野で活用されています。また、自然な対話を行うことができるため、人間とのコミュニケーションを改善する手段としても注目されています。
(一部抜粋)
対話型AIは文字だけでなく音声でのやり取りも可能なため、回答にあるように企業のカスタマーサポートのような場面で、今後広く使われるようになりそうです。インターネットの検索の世界にとどまらず、私たちの仕事や生活のあり方を大きく変える可能性がある技術です。
投資の世界でも、対話型AIの存在は大きくなりそうです。最近では、自社のインターネット検索エンジンに対話型AIを取り入れたマイクロソフトの株価が上昇したほか、アメリカでは対話型AIの関連企業を投資対象とするETFが設定される見込みです。対話型AIの将来性にかけて、関連銘柄や投資信託を買うという手もありそうです。とはいえ、ブームに踊らされて高値づかみをすると損をしてしまうので、買い時と売り時を慎重に見定めるようにしましょう。
ChatGPTに新NISAのことを聞いてみた
そんなChatGPTに、投資や資産運用について聞いてみたら、どんな答えを返してくれるのでしょうか?
手始めに、2024年に制度が改正されるNISA(新NISA)について、こんな質問をしてみました。
今のNISAと、2024年に始まる新NISAの違いは何でしょうか。
その回答がこちらです。
2024年から始まる新NISAは、2021年現在のNISAとはいくつかの点で異なります。
1.投資制限額の引き上げ
新NISAでは、年間の投資限度額が現行の1,200万円から1,500万円に引き上げられます。また、NISA口座開設期間も現行の5年間から10年間に延長されます。2.非課税期間の延長
新NISAでは、非課税期間が現行の5年間から10年間に延長されます。つまり、投資利益が発生してから10年以内であれば、その利益は非課税のままです。3.投資対象の拡大
新NISAでは、投資対象が現行の株式や投資信託に加えて、不動産投資信託(REITs)や、ベンチャー企業に投資する「ベンチャーNISA」などが追加されます。4.資産移転の容易化
新NISAでは、NISA口座を別の金融機関に移転する手続きが容易になります。これにより、より良い条件で運用できる金融機関に移転しやすくなります。以上が、現行のNISAと新NISAの主な違いです。新NISAでは、投資制限額や非課税期間の延長、投資対象の拡大などが行われることで、より多くの人々が利用しやすくなります。
(強調は筆者による)
……どこから突っ込んでいいのやら、という間違いだらけの答えが返ってきました。話題のChatGPTといえども、インターネットで公開されているすべての情報を熟知しているわけではないようです。
念のために正しい答え(現時点で予定されている新NISAの制度)を書いておきますと、
- 年間投資額は、一般NISAを引き継ぐ「成長投資枠」が240万円、つみたてNISAを引き継ぐ「つみたて投資枠」が120万円となります。
- 生涯非課税限度額は1800万円(うち成長投資枠は1200万円)です。
- 非課税保有期間は無期限になります。
そして、ChatGPTの回答の中で、最も大きな突っ込みどころがこちらです。
新NISAでは、……ベンチャー企業に投資する「ベンチャーNISA」などが追加されます。
ベンチャーNISA。初耳です。